株式会社 IPG

何のことだと思いますか？正解は、テレビのチャンネル数。
平成元年、東京のテレビのチャンネルは7つしかありませんでした。それが今や、約400チャンネル。57倍に増えたのです。これは、大変な変化です。
「テレビスクリーン」をリングにたとえると、かつては7人だけで熾烈な戦いをしていたところに、今は400人あがって、戦うことになっているわけです。

データからみても、それは嘘です。
この10年間の消費者の生活行動の変化を見ると、遊びや仕事、勉強、睡眠の時間が減り、「メディア接触」の時間は増加しています(※グラフ1)。
2000年から2010年にかけて、一人当たりのメディア接触時間は30分、増えています。
また、テレビへの接触時間が、PCや携帯に接触する時間に大きく奪われているかというと、そうでもありません。自宅におけるメディア接触率は、相変わらず「テレビ」が圧倒的なシェアをキープしています(※グラフ2)。
つまり、決して「テレビ」そのものの地位が揺らいでいるわけではないのです。にも関わらず、テレビ放送、特に民放がここ数年危機感を抱いている理由、その本質とは一体何か。
それは、「テレビ離れ」に対する危機感ではなく「テレビスクリーン上のサバイバルの熾烈さ」に対する危機感といえます。

前頁の森氏のリポートにもあるように、VODやソーシャルメディアが強力なライバルとして登場してくる時代は、遠くないうちに訪れるでしょう。しかし既に、テレビスクリーン上ではサバイバル戦がはじまっています。民放にとっての強力なライバルを6人ほど、あげてみましょう。
1人目はNHK。ライバルとなる理由は大きくふたつ。一つは、リーマンショック以降、民放の番組制作費は激減したのに対して、NHKの制作費はほぼ横ばいであること。これが続くと、「番組の質」に開きが出てきかねません。もう一つは、日本の少子高齢化に伴い、テレビ視聴者の半数をM3とF3が占めるようになったということです。広告収入を前提としている民放は、購買力の高い若い世代をターゲットとした番組制作に偏りがちです。が、NHKはその偏りの必要がなく、テレビ業界の指標となる「世帯視聴率」をとりやすい構造がうまれています。
2人目は、世帯普及率が5割を超えたBSです。強いコンテンツをもつFOXやディズニーなど、2011年10月に11チャンネル、更に2012年3～4月には7チャンネルが新しく放送を開始します。
3、4、5人目はケーブルテレビ、IPTV、そしてTVゲーム機。このライバルたちとの戦いも、だいぶ前から始まっていますが、テレビデジタル化元年といわれる今年、その戦いはますます熾烈になること間違いありません。特にTVゲーム機は、ゲームとしてだけではなく、録画機能も備えているものも増えましたよね。
最後の6人目に、その録画機をあげておきます。HDDの大容量化もしかり、機能向上で録画もどんどん手軽になってきています。